食生活・牛乳⑥

 さて、本日で長かった牛乳シリーズも完結篇になります。
最後は牛乳に関する最も闇の部分について少し書こうと思います。
こういった話を聞くとよく「陰謀論」などと言う人がいますが、これは陰謀などではなく表に出ているれっきとした事実です。



　１９７４年、ニューヨークタイムズ紙に「連邦取引委員会、牛乳の広告キャンペーンを詐欺的商行為と判断」とする記事が載りました。
同年、連邦取引委員会は酪農・乳業界に対し処置、カリフォルニア牛乳生産者諮問委員会と広告代理店のカニンガム・アンド・ウォルシュにクレームをつけ、宣伝活動を「欺瞞に満ちた、誤解を招く不正な広告である」と非難した。
　元の発端はこうです。カリフォルニアのオレゴン・ワシントン酪農家組合がテレビ、ラジオ、新聞を使い「牛乳はみんなに必要です」というキャッチフレーズのもと、営業攻勢にうって出てきました。それも当時、有名だった方を何人も起用してのことです。そして「牛乳はみんなに必要」とのフレーズにクレームが来ると、今度はその対策として「牛乳はみんなのための‟何か”が入っています」という言葉に変えました。その、みんなのための”何か”が一体なんであるのか、また体に良い物なのかどうか、それらについては一切説明していません。
　この時の宣伝費用は当たり前の話、牛乳の価格に上乗せされます。つまり、生産者は宣伝費用を支払い、消費者は牛乳の代金を支払う、といった構図になっているわけです。

　酪農・乳牛界は連邦政府と提携して販売促進活動を展開しています。たとえばアメリカ農務省が発行している「家族の食事の中の牛乳」は、「牛乳は家族全員に毎日必要な基本食品です」という一文から始まります。その印刷はアメリカ政府の印刷局が担当し、ということはその費用をまかなっているのは納税者、ということになります。

　全米酪農乳業協会は、牛乳の効用を疑問視する人物や団体の言動をチェックするために設置されました。６０人からなる役員会によって運営され、その構成は生産者や加工業者や流通業者、酪農家向け備品の製造業者と卸売商です。ニュースを配信する業者と契約を結び情報を収集、牛乳に意義を唱える国内の動きを監視しています。

　小児科学・精神医学が専門のエレン・マッケンジー医師は、「しょせん、お金がものを言う世の中です。テレビのディレクターが牛乳貧血について番組の中で言及することは許されません。なんといっても、乳業メーカーは巨額の広告料を払ってくれるスポンサーなんですから」と語ります。
「テレビのコマーシャルでは『牛乳はみんなに必要です』と主張しています。『自然が与えてくれる最も完全に近い食品』と称賛されてきたので、医師は牛乳がバランスの取れた食事にとって代わる適切な食品だと思い込んでしまっています」と嘆いています。

　牛乳の健康効果を強調する研究を乳業業界が販売促進のために研究機関に資金提供して依頼、第３者による客観的検証が行われていないため信憑性に乏しいのが現実となっています。



　いかがでしょうか。「でも、これは全部アメリカの話じゃないか。日本は違うだろう」と思った方もいるかもしれません。たしかに、１００％一緒ではありません。
しかし、現実に日本でも牛乳が売られ、宣伝され、勧められてきました。厚労省も保健所も医師も学校でも、「牛乳は体にいい」と教えられてきました。これのどこが違うのでしょうか。
　日本は基本的に、アメリカに”右へならえ”の国です。アメリカが良いと言えばそれにならい、「こうしろ」と言われればそれに従ってきました。その結果が今日の日本です。

　そろそろ、何でもかんでもアメリカの後をついていくような生き方はやめにしませんか？
もちろん良いものを取り入れることは大いに結構だと思います。それはむしろ素晴らしいことですし、外国の文化を取り入れ日本に合うようにアレンジし自分たちのものとするところは日本の強みでもあります。
しかし、悪い所までマネする必要は当然ありません。

　本当の意味で自立した一人前の国家として、自国のために最適な判断ができる国であるよう、私たち国民一人一人がきちんとした知識を身につけ、声を上げていくことが大事になっていきます。
そのために私は今後も少しずついろいろな情報を発信していきたいと思います。