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2016年3月29日火曜日

電子タバコは禁煙に有効か?

みなさん、こんにちは!ご機嫌よろしゅうございます。

本日2本目の投稿もタバコについてです。といっても、電子タバコについてですが。
個人的にはニコチンパッドやら電子タバコやらといった方法は禁煙に効果があるとは思えないのですが、まあ、それで禁煙できるのであればいいのではないでしょうか。

タバコが体に悪いというのは周知の事実ですが、では電子タバコは大丈夫なのでしょうか?
結局はその吸っている「中身」が重要なわけで、一体「何が」入っているのでしょうか?

前回も申し上げましたが、基本的に喫煙は自己責任です。それで病気になろうが何しようが自業自得です。ただし、現実には副流煙の害というものが存在しますので、話は喫煙者本人の問題だけでは終わりません。
そういった意味では、電子タバコの場合は副流煙で周りに害を撒き散らす、といったことがない分良いのではないでしょうか。

横浜も、歩きタバコ禁止の条例作っていただけないかな。



電子タバコは禁煙効果高いけれど危険?
厚労省も規制を検討 毒性物質を含むとの報告も

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©[ scyther5]/123RF.COM
 ややプチブームになりつつあるのが電子タバコ。カートリッジにニコチンを含む液体を詰め、これを充電式電池を使って電熱線で蒸気化して吸引するというものだ。電子タバコでは普通の紙巻きたばこと違ってニコチンを含有しないものもある。火を使わず、副流煙も発生しないため基本的に紙巻きタバコと比べ、周囲に対する安全性は高まっている。このためその販売市場は徐々に拡大し、現在では全世界で3000億円規模の市場を形成して、日本でも10業者以上が製造・販売をしている。
 日本では2010年のタバコの値上げをきっかけに禁煙グッズとしての効果にも期待が集まっている。ニコチンを含有したシートを体に貼るニコチンパッチと同じかそれ以上に禁煙に有効とする報告も公表されている。
 ニュージーランド・オークランド大学のChristopher Bullen氏らは、年齢18歳以上で喫煙本数1日10本以上の成人喫煙者で、禁煙を希望する657人を対象として研究を実施。「ニコチン16mgを含有する電子タバコ群289人」「ニコチン21mgを含有するニコチンパッチ群295人」「ニコチンを含有しない電子タバコ群73人」に分けて13週間使用後に禁煙に踏み切らせた。
 この結果、開始から6カ月目の禁煙持続率は、ニコチン含有電子タバコ群が7.3%、ニコチンパッチ群が5.8%、ニコチン非含有電子タバコ群が4.1%となった。これを統計学的検討で厳密に比較すると、3群間では差は認められなかった。つまり、従来から禁煙治療に用いられているニコチンパッチと電子タバコは同じ効果があると言えるわけだ。しかも、電子タバコにニコチンが含まれているいないにも関わらず効果は同程度なのである。
 一方で、禁煙失敗者も含めた6カ月時点での当初からの1日当たりの喫煙本数の減少率は、ニコチン含有電子タバコ群が57%、ニコチンパッチ群が41%、ニコチン非含有電子タバコ群が45%。また、禁煙失敗者の喫煙再開までの期間は、ニコチン含有電子タバコ群が35日、ニコチンパッチ群が14日、ニコチン非含有電子タバコ群が12日だった。いずれもニコチン含有電子タバコ群は、ニコチンパッチ群に比べて統計学的検討を行っても明らかに有利なことが分かった。

●禁煙効果よりも含有している有毒成分が問題

 基本的にニコチン成分を含まない電子タバコについては類似的な香料が含まれる気体を吸うのみでれば、医療的な効果はほとんど期待できないとされるが、プラセボによる禁煙一定の効果はありそうだ。しかし、この研究では禁煙持続率の数字がかなり低いのも気になる。さらに注意しなければならないのは、これらは電子タバコにしろニコチンパッチにしろ医師などの指導に基づいて禁煙指導が行われている点だ。つまりそのような環境が整っている状況下で禁煙に取り組むならば、電子タバコという手段も有効な可能性があるということにすぎない。とりわけ肌が弱くてニコチンパッチを貼るとかぶれてしまう可能性がある人達には、電子タバコが新たな選択肢にもなりうるかもしれない。
 最近ではチョコレート味など蒸気の香りが多彩になってきている弊害として、未成年者も手を出しやすくなっていることから、世界保健機関(WHO)が若年者をターゲットにした広告規制や公共屋内での使用禁止などを求める報告書を公表するなど風当たりが強まっている。またアメリカ食品医薬品局(FDA) は一部の電子たばこに発がん性物質をはじめとする毒性物質が含まれることを報告書内で示している。
 電子タバコの普及を受けて厚生労働省は国内の電子タバコの利用状況と健康影響の調査を始める。多くの有害物質が含まれているという指摘があり、調査結果をふまえ規制も検討中という。(文=チーム・ヘルスプレス)

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